4月から改正建築物省エネ法が改正され戸建て住宅や小規模なオフィスビル・店舗等300m 2以下の建築物についても建築士は、設計の委託契約を結んだ建築主に対して、設計する当該建物の省エネ基準法への適否について評価を行なった上で、その結果を説明する説明義務制度が施行されました。
田園都市建築家の会では、説明義務制度の施行に際して専門家にレクチャーを依頼し、会員同士でどの様に対応しているか等の勉強会を開催しました。
HAN環境・建築設計事務所では、数年前から新住協のQPEXを用いて計画している建築物の温熱性能を提案時、基本設計時、実施設計時、竣工時とそれぞれの節目で温熱性能を確認して設計を進めて対応している事を報告しました。
(下図は、QPEXの事例評価シートです。)
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